在留資格である特定技能を取得して日本で働くためには、特定技能測定試験を受験し、一定の水準を満たさなければなりません。

特定技能測定試験は、日本語の語学力を測る日本語能力試験と、従事する各専門分野における知識やスキルが問われる分野別技能試験の2つで構成されています。

そこで今回は、特定技能の在留資格の取得を検討されている方に向けて、それぞれの試験の概要や特徴について詳しく解説していきます。

特定技能の在留資格を得るためには、一定の語学力が必要で、その水準を測る試験が日本語能力試験（JLPT）です。

日本語能力試験とは、外国籍の方が特定技能1号を取得するときや日本での就学や就業の際などに必要となる試験の1つで、日本語の語学力を測ります。

日本語の文字や語彙力、文法などの基本的な知識の理解度はもちろんのこと、それらを日常会話やコミュニケーションなどに用いることができるか、その実践力も問われます。

つまり、日本語の基本的な言語知識に加え、読解力や聴解力、そしてコミュニケーション能力などを総合的に測るための試験です。

一番下のN5から一番上のN1まで、5段階のレベルの問題が出題されます。

特定技能1号を取得するためには、ある程度の日常会話ができるN4レベル以上の水準をクリアすることが必須です。

特定技能1号を取得するためには基本的にこの条件を満たす必要がありますが、技能実習2号を良好に修了している場合、試験が免除されることがあります。

分野別技能試験とは、特定技能に該当する14の業種（介護、ビルクリーニング、素形材産業、産業機械製造業、電気・電子情報関連産業、建設、造船・舶用工業、航空、宿泊、農業、漁業、飲食料品製造業、外食業）において、それぞれの分野で必要なスキルや知識を問うための試験です。

受け入れ先の職種、業種で即戦力として活動するために必要なスキルや、知識を測定することがこの試験の主な目的となっています。

日本語能力試験と同様に、技能実習2号を良好に修了している人であれば、この試験が免除される場合があります。

在留資格「特定技能」を取得し、それぞれの分野で就業する際には以上で解説したN4レベル以上の日本語能力試験と分野別技能試験、この2つの特定技能測定試験に合格しなければなりません。

とくに日本語の語学力に関しては、仕事場ではもちろんのこと日常生活においても非常に重要なスキルであるため、日本での快適な生活を送るためにもより上のレベルを目指すのもよいでしょう。

無事に在留資格を取得できれば最長5年までの在留が認められ、さらに特定技能2号から1号への移行が認められれば、将来的には永住という選択肢も見えてきます。

出国から就業まで、実にさまざまな手続きや作業があるかと思いますが、在留資格を取得するためにも、試験に向けた準備を入念に行いましょう。